7月30日、エネルギーICT専門企業であるアイオンコミュニケーションズ（代表オジェチョル、www.i-on.net）が「ビッグデータを用いた太陽電池パネルの不良検出システム」に関する特許を取得したと伝えた。本特許は、事前に収集されたビッグデータと飛行物体を利用して、不良が発生した太陽光パネルを迅速に検出することを目的として設計された。

2018年グローバル太陽光新規設備の規模が初めて100GW（ギガワット）を越え、大きな成長を見せた。このように、太陽光発電の普及が拡大し、発電効率の重要性が高まっている。太陽光パネルの局所的な不良発生は発電効率を下げるだけではなく、不良が発生したパネルの周りのパネルに影響を与えるため、発見と同時に即時交換が要求される。現在不良パネルを発見する方法として最も多く使われている方法は、赤外線方式の熱画像カメラで撮影して、他の色で表示されるパネルを管理者が肉眼やソフトウェアで確認して、不良かどうかを判断する方式である。

本特許は、上記の過程の中での撮影と不良パネルの識別方法を改善するための技術を含んでいる。太陽光パネルのセンシングデータを受信し、不良可能な太陽光パネルを決定し、可視光線カメラ/赤外線カメラ/ EL（electro luminescence）カメラなどのさまざまな種類の複数のカメラを装着したドローンのような飛行物体を介して撮影を進めて複数の撮影画像に基づいて前記不良可能な太陽光パネルの不良かどうかを判定する方法である。既存の管理者が直接太陽光パネルが設置した場所を訪問して写真撮影、判定などをする手間を減らし、人的資源の運用効率と不良パネルの検出精度を上げることができると期待される。

当該特許を取得したアイオンコミュニケーションズは、国内の電力需要管理SWサービス製品の中で最も高い累積需要資源容量の記録を持っている需要管理事業者用の運営システムである「LAMS（Load Aggregator's Management System）」を提供している。また、LAMS以外にもOpenADR、IEC、DLMS/ COSEM、SEPなどの標準プロトコルノウハウも保有し、マレーシア電力庁（TNB）の仮想発電所（VPP）実証事業の推進のためのRCA締結するなど、国内外で活発な活動で技術力を証明している。